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“新会長就任に寄せて”            

当協会の歴史を紐解けば、昭和22年9月に任意団体として発足し、昭和27年9月に社団法人として認可されて日本船舶機関士協会が設立されました。
当時は戦後復興を経て日本経済が急速に発展する時期にあって、舶用機関の革新が着々と進められた時代であり、レシプロエンジンからディーゼル機関への転換、低質重油の専焼、高負荷潤滑油の開発、等乗船中の機関長士の苦労は並大抵ではなく、機関長士の待遇改善の提言や機関メーカーとの技術交流会の提案、等の活動を諸先輩方が取り進めて来られました。
その後、自動化船、主機船橋操縦、E-1当直体制、高度合理化船、M0船、船員制度近代化、混乗船、等船舶に関わる技術革新は目まぐるしいものが有り、それらに適応するべく我々機関士は新しい知識と技術の吸収に日々精進して参りました。
そして平成23年4月に、一般社団法人として認可され、現在に至っています。
このように長い歴史と実績のある日本船舶機関士協会会長の重責に身の引き締まる思いです。

さて、昨今の船においては、環境対策、省エネ機関の運航技術、海上職員の人材不足、等の諸問題が提起されており、海陸でご活躍の会員諸兄には日々ご苦労されていることと思います。
当協会の活動として、故障事例のデータベース化、船員教育に関連する教材制作等の事業を行っており事業依頼先にも満足戴ける十分な成果を上げていますが、これらの成果をより有効に簡便に会員の役に立つように周知出来ないか。
また、船舶機関士の成り手不足の問題は海運業界及び業界団体共通のテーマであり、相互協力して取り組む事が出来ないか、等検討すべきと考えます。
更に、一般社団法人として、当協会の社会的な責務を果たし、船舶の安全運航並びに自然環境保護に貢献し、海事産業の振興に寄与するような活動を続け、親しみと特徴のある専門家集団として社会から認知されることも重要です。

当協会の今年度の事業計画として、昨年度に引き続き、舶用機関技術等に関する調査研究事業、故障情報活用に関する調査研究事業、技術誌の発行事業、機関長士の労務問題に関する調査研究事業、関連業界との協賛事業を掲げていますが、各事業の完遂達成には会員諸兄の理解と協力が必須であり、改訂した本ホームページを活用頂き、各委員会での活発な意見と斬新なアイデア提案を期待致します。
以上

平成27年6月
会 長 井手 祐之

マリナーズダイジェストVol 42から転載させて頂きました。

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